キャッシュフローとは？種類や計算方法、例

企業や事業を安定して運営するためには、売上や利益だけでなく「お金の流れ」を把握することが重要です。その指標となるのがキャッシュフローです。キャッシュフローは、一定期間における現金の流入と流出を示すもので、資金繰りや経営状況を把握するうえで欠かせない判断材料といえます。

本記事では、キャッシュフローの基本的な意味から主な種類、計算方法、具体例までをわかりやすく解説します。

キャッシュフローとは？

キャッシュフローとは、一定期間における現金（キャッシュ）の流入と流出の動きを示す概念です。企業活動では、商品やサービスの販売による入金や、仕入れ・人件費・設備投資などの支出が発生します。

これらのお金の出入りを把握することで、会社にどれだけ資金が残っているのか、資金繰りに問題がないかを確認できます。利益が出ていても、入金のタイミングが遅れたり支払いが先行したりすると、手元の資金が不足する場合があります。そのため、適切にキャッシュフロー管理することは、企業の健全な経営や事業継続において重要なポイントとなります。

キャッシュフローと利益の違い

キャッシュフローと利益はどちらも企業の経営状況を的確に示す指標ですが、その意味は異なります。利益とは、売上から仕入れや人件費、経費などを差し引いて算出される会計上の成果を指します。一方、キャッシュフローは実際に出入りした現金の流れを示すものです。

例えば、商品を販売して売上が計上されても、代金の入金が後日になる場合は、その時点では現金が増えていないことがあります。このように、利益が出ていても手元の資金が不足する可能性があるため、企業経営では利益とキャッシュフローの両方を把握することが重要です。

キャッシュフローの重要性

キャッシュフローが重要とされる理由は、企業の資金繰りを正確に把握することができるためです。損益計算書の利益は会計上の数値であり、必ずしも手元にある現金を示しているわけではありません。売上が計上されていても入金が後になる場合や、支払いが先行する場合には、利益が出ていても資金が不足することがあります。

このような状況を把握せずに経営を続けると、帳簿上は黒字であっても支払いや返済に充てる現金が足りず、事業が継続できなくなる可能性があります。こうした「黒字倒産」を防ぐためにも、日頃からキャッシュフローを把握し、資金の流れを適切に管理することが重要です。

キャッシュフローの種類

• 営業キャッシュフロー
• 投資キャッシュフロー
• 財務キャッシュフロー
• フリーキャッシュフロー

営業キャッシュフロー

営業キャッシュフローとは、企業が本業の営業活動によってどれだけ現金を生み出したかを示す指標です。

具体的には、商品の販売やサービス提供による収入から、仕入れ代金や人件費、家賃などの営業活動に必要な支出を差し引いて算出されます。営業キャッシュフローがプラスであれば、本業で安定的に資金を生み出せている状態といえます。一方でマイナスの場合は、本業だけでは資金が不足している可能性があります。企業の収益力や事業の健全性を判断するうえで重要な指標の一つです。

投資キャッシュフロー

投資キャッシュフローとは、設備投資や資産の取得・売却など、将来の成長に向けた投資活動によって発生する現金の流れを示す指標です。

具体的には、工場や機械、建物などの固定資産の購入、有価証券や企業への投資などの支出、またそれらの資産を売却した際の収入などが含まれます。一般的に、成長を目指す企業では設備投資などの支出が多くなるため、投資キャッシュフローはマイナスになることも少なくありません。

企業がどのような投資を行い、将来の事業拡大を目指しているかを把握するうえで重要な指標です。

財務キャッシュフロー

財務キャッシュフローとは、企業が資金を調達したり返済したりする際に発生する現金の流れを示す指標です。

具体的には、銀行からの借入れによる資金調達、社債の発行、株式の発行による資金の流入、また借入金の返済や配当金の支払いなどが含まれます。財務キャッシュフローを見ることで、企業がどのように資金を調達し、どの程度返済や株主還元を行っているかを把握できます。企業の資金調達の状況や財務戦略を理解するうえで重要な指標の一つです。

フリーキャッシュフロー

フリーキャッシュフローとは、企業が本業による営業活動で得た現金から、設備投資など事業運営に必要な支出を差し引いた後に手元に残る資金を指します。

一般的には「営業キャッシュフロー − 投資キャッシュフロー」で算出されます。フリーキャッシュフローは、企業が自由に使える資金の大きさを示す指標であり、借入金の返済や配当の支払い、新たな投資などに活用できます。この数値が安定してプラスであれば、企業の資金繰りや経営の健全性が高いと判断されることが多いです。

キャッシュフローの計算方法

キャッシュフローの計算方法は、一定期間における現金の増減を把握するため、損益計算書と貸借対照表の数値をもとに算出する考え方です。

とくに営業キャッシュフローは、税引前当期純利益を出発点に、減価償却費のような実際には現金支出を伴わない費用を加算し、未回収の売上代金である売掛金、未払いの仕入れ代金である買掛金、在庫にあたる棚卸資産の増減、法人税等の支払いなどを調整して求めます。

代表例としては「税引前当期純利益＋減価償却費−法人税等」で考える方法があり、利益と手元資金のズレを補正できるのが特徴です。なお、キャッシュフロー計算書の作成方法には直接法と間接法があり、実務では貸借対照表と損益計算書から作成しやすい間接法が多く用いられています。

キャッシュフローの改善方法

• 入金サイクルを早め、支払いサイクルを見直す
• 固定費の見直しを行う
• 売上を増やす
• 売掛金の回収を徹底する
• 売掛債権の売却を活用する

入金サイクルを早め、支払いサイクルを見直す

キャッシュフローを改善する方法の一つが、入金サイクルを早め、支払いサイクルを見直すことです。

企業活動では、商品やサービスを提供してから代金を受け取るまでに一定の時間がかかることがあります。一方で、仕入れや外注費、人件費などの支払いが先に発生するケースも多く、入金よりも支払いが先行すると資金繰りが悪化する原因になります。

そのため、請求書の発行を早めたり、支払い期限を短く設定したりすることで、入金を早める工夫が重要です。また、仕入れ先との交渉により支払い期限を延ばすなど、支払いのタイミングを見直すことも効果的です。入金と支払いのバランスを適切に管理することで、手元資金の安定につながります。

固定費の見直しを行う

キャッシュフローを改善するためには、固定費の見直しを行うことも重要です。

固定費とは、売上の増減にかかわらず毎月一定額が発生する費用のことで、家賃や人件費、通信費、システム利用料、サブスクなどが該当します。これらの費用は一度契約すると継続的に支払いが発生するため、知らないうちにキャッシュフローを圧迫しているケースも少なくありません。

そのため、現在利用しているサービスや契約内容を定期的に見直し、本当に必要なものかどうかを確認することが大切です。利用頻度が低いサービスを解約したり、より低コストのプランに変更したりすることで支出を抑えられます。固定費を適切に管理することで、継続的な資金流出を減らし、キャッシュフローの安定につながります。

売上を増やす

キャッシュフローを改善するためには、売上を増やすことも重要な方法の一つです。

売上が増えると、事業に入ってくる現金の量も増えるため、資金繰りの余裕を生みやすくなります。特に、継続的に収益を生み出す仕組みを作ることは、安定したキャッシュフローの確保につながります。

例えば、新しい顧客の獲得に向けたマーケティング施策を強化したり、既存顧客への追加提案やリピート購入を促したりする方法があります。また、商品やサービスの付加価値を高めて単価を上げることも有効です。売上を継続的に伸ばすことでキャッシュインが増え、企業の資金状況を安定させることができます。

売掛金の回収を徹底する

キャッシュフローを改善するためには、売掛金の回収を徹底することも重要です。

売掛金とは、商品やサービスを提供した後、後日支払われる予定の代金を指します。売上が計上されていても、実際に入金されるまでには時間差があるため、回収が遅れると資金繰りに影響を及ぼす可能性があります。そのため、請求書を速やかに発行することや、支払い期限を明確に設定することが大切です。

また、入金状況を定期的に確認し、期限を過ぎても支払いがない場合は早めに連絡するなどの対応も必要になります。売掛金を確実に回収できる体制を整えることで、安定したキャッシュフローの確保につながります。

売掛債権の売却を活用する

キャッシュフローを改善する方法の一つとして、売掛債権の売却を活用する方法があります。

売掛債権とは、商品やサービスを提供した後、将来受け取る予定の代金のことです。通常は支払い期限まで入金を待つ必要がありますが、売掛債権を専門業者に売却することで、入金を待たずに早期に現金化することが可能になります。この仕組みは一般的にファクタリングと呼ばれ、資金繰りを改善する手段として活用されています。

急な支払いが発生した場合や、手元資金を早く確保したい場合に有効です。ただし、利用する際には手数料が発生するため、条件やコストを十分に確認したうえで検討することが大切です。

キャッシュフローの例

以下は、利益が出ていても手元の現金が同じように増えるとは限らないことを示す例です。

あるスポーツウェアメーカーが、1か月で10億円分の商品を販売し、費用は8億円かかったとします。この場合、会計上の利益は「10億円−8億円＝2億円」です。

しかし、売上のうち5億円は商品は販売済みでも、代金の入金が翌月になる売上で、入金は翌月です。そのため当月に実際に入ってきた現金は5億円のみです。一方、費用8億円のうち4億円は当月中に現金で支払い、残り4億円は翌月払いとします。

この場合、当月の現金の増加額は「5億円−4億円＝1億円」です。つまり、利益は2億円出ていても、実際のキャッシュフローは1億円にとどまります。

このように、キャッシュフローを計算する際は、利益をそのまま見るのではなく、売掛金や買掛金などの増減を調整して、実際の資金の動きを把握することが重要です。

まとめ

キャッシュフローとは、企業における現金の流入と流出の動きを示す重要な指標です。

利益が出ていても、入金と支払いのタイミングによっては手元資金が不足する場合があるため、キャッシュフローを把握することは資金繰りの安定や事業継続において欠かせません。営業・投資・財務などのキャッシュフローの種類や計算方法を理解することで、企業の経営状況をより正確に判断できるようになります。また、入金サイクルの見直しや固定費の削減、売掛金の回収などの対策を行うことで、キャッシュフローの改善にもつながります。日頃から資金の流れを意識し、健全な経営に役立てることが大切です。

文：Takumi Kitajima