世界のEC市場の拡大に伴って、事業規模や販売チャネルを拡大する企業が増えています。その結果、アクセス集中によるシステム障害や複数チャネル間でのデータ管理の複雑化といった新たな課題に直面するケースも増えています。また、既存のECプラットフォームでは、増加する取引量や顧客ニーズの変化に十分対応できない場合もあります。
こうした課題を解決するには、事業の成長に合わせて拡張でき、安定した顧客体験を提供できるエンタープライズ向けECプラットフォームの導入が欠かせません。
ShopifyとIDCの調査によると、67％の企業が3年以内のECプラットフォーム刷新を検討しており、94％が導入のタイミングを重視しています。
適切なエンタープライズ向けECプラットフォームを導入することで、複数チャネルにわたる顧客体験を向上させながら、事業の成長に合わせて柔軟に運用を拡大できます。
この記事では、エンタープライズ向けECプラットフォームの主な機能と、選定時に確認したいポイントについて解説します。
エンタープライズ向けECプラットフォームとは
エンタープライズ向けECプラットフォームとは、売上規模の大きい企業や事業拡大を目指す企業向けに設計されたソフトウェアです。受注管理や在庫管理、顧客管理、マーケティングなど、EC運営に必要な業務を一元管理できます。
一般的なECプラットフォームと比べて、高い拡張性とカスタマイズ性を備えている点が特徴です。アクセス数や取引量の増加にも対応しやすく、事業の成長に合わせて運用規模を拡大できます。
エンタープライズ向けECプラットフォームには、さまざまなアーキテクチャ（ECサイトを支えるシステムや機能をどのように構成または連携させるかを定めた設計）や提供形態があり、企業の要件や事業戦略に応じて選択できます。
エンタープライズ向けECプラットフォームに求められる機能
セキュリティ機能
エンタープライズ向けECプラットフォームを選ぶ際は、高度なセキュリティ機能を備えているかを確認することが重要です。ECプラットフォームに脆弱性があると、不正利用や情報漏えいなどの重大なリスクにつながる可能性があります。
一般社団法人日本クレジット協会の調査によると、2024年のクレジットカード不正利用被害額は過去最高の555億円に達し、その9割以上がECサイトなどの非対面取引における番号盗用によるものでした。
顧客が不正被害を経験するとブランドへの信頼が損なわれ、再購入率の低下や売上減少につながる恐れがあります。さらに、セキュリティ対策が不十分なプラットフォームを利用することは、法的リスクにもなりかねません。
そのため、顧客情報などの機密データを扱う企業や、業界規制への対応が求められる企業にとって、継続的にセキュリティ対策を提供できるプラットフォームを選定することが欠かせません。また、脆弱性が発見された際に、迅速な対応を受けられるサポート体制が整っているかも確認しましょう。
オムニチャネル対応
顧客はオンラインとオフラインを行き来しながら購買を進めるため、チャネルを問わず一貫した体験を提供できる環境が求められます。
そのため、POS（販売時点情報管理）やソーシャルコマース、ライブコマースなどのチャネル間で、顧客データや在庫データを統合できるプラットフォームを選ぶことが重要です。データを一元管理することで、チャネルごとの情報の不一致を防ぎ、シームレスな購買体験を実現できます。
サイトの安定性と拡張性
アクセス数や注文数が増えても安定して稼働し、事業の成長に合わせて柔軟に拡張できるかが重要です。システム障害やダウンタイムは売上機会の損失につながるため、高負荷時でも安定したパフォーマンスを維持できるプラットフォームが求められます。
しかし、すべてのECプラットフォームが急速な事業拡大に対応できるわけではありません。継続的なアップデートが提供されていることに加え、事業規模の拡大や新たな要件にも柔軟に対応できるプラットフォームを選ぶ必要があります。
また、プラットフォームを比較する際は、アップタイム（稼働率）やCDN（ウェブコンテンツの配信ネットワーク）の提供状況なども確認するとよいでしょう。
外部ツールとの連携機能
業務全体を効率化するため、外部ツールとスムーズに連携できるかも重要な選定ポイントです。
API連携を活用することで、 ERP（統合基幹業務システム）やCRM（顧客関係管理システム）、マーケティングツールなどの外部システムと接続し、業務全体の効率化や運用負荷の軽減につながります。
カートとチェックアウト機能
顧客がスムーズに購入を完了できるカートやチェックアウト機能を備えていることも欠かせません。購入手続きが複雑だったり使いにくかったりすると、カゴ落ちが発生し、売上や顧客体験に悪影響を及ぼす可能性があります。
そのため、決済方法や配送オプション、税金や関税への対応など、顧客のニーズに合わせた柔軟なチェックアウト体験を提供できることも重要なポイントです。また、アクセス数や取引量が急増するセール期間や新商品発売時にも、安定したパフォーマンスを維持できるかを確認するとよいでしょう。
エンタープライズ向けECプラットフォーム導入のメリット
- 顧客体験と業務効率の向上：エンタープライズ向けECプラットフォームには、在庫管理や受注処理、物流、返品対応、決済処理などを効率化する機能が備わっています。また、複数の販売チャネルや顧客接点を一元管理できるため、一貫した購買体験を提供しやすくなります。
- データに基づいた意思決定：ERPなどの業務システムと連携することで、サプライチェーンや在庫管理を含む事業全体を可視化できます。データに基づいて分析や意思決定を行えるようになり、より効率的な事業運営につながります。
- 将来的な事業拡大に対応：事業規模の拡大や新機能の追加に柔軟に対応できることも、エンタープライズ向けECプラットフォームのメリットです。大量のアクセスや取引量の増加に対応しながら、事業の成長に合わせて機能や運用体制を拡張できます。
エンタープライズ向けECプラットフォームの主な種類と特徴
エンタープライズ向けECプラットフォームは、提供形態やシステム構成によって特徴が異なります。自社に適したプラットフォームを選ぶためには、ECサイトを支える基本的な仕組みとそれぞれの種類の特徴を理解しておくことが重要です。
前提として、ECサイトには次の3つの要素が必要です。
- ホスティング：ECサイトの公開や運営に必要なサーバー環境を利用する仕組みです。安定したアクセス環境に加え、セキュリティや信頼性を支える基盤となります。
- フロントエンド機能：顧客が利用するデジタルストアフロントにあたる部分です。デザインや商品ページ、ショッピングカート、検索機能など、購入体験に関わる機能で構成されています。
- バックエンド機能：商品情報や注文履歴、顧客データなどを処理および保存する機能です。フロントエンドと連携し、在庫管理や受注管理、顧客データ管理などを担います。
エンタープライズ向けソリューションの違いは、これら3つの要素をどこまで自社で管理するか、どこをサービス提供者に任せるかにあります。その違いによって、エンタープライズ向けECプラットフォームは次のような種類に分類されます。
オンプレミス型
オンプレミス型のエンタープライズ向けECプラットフォームは、Webサイトのデータやシステムを自社で保有する物理サーバー環境で運用します。一般的にオープンソース（ソフトウェアの設計情報を公開し、自由に利用や改良ができる仕組み）で提供されることが多く、自社の要件に応じて機能を柔軟にカスタマイズできます。
一方で、プラットフォームの保守や障害対応などを自社で担う必要があるため、人的負担や運用コストが大きくなりやすい傾向があります。
クラウド型
クラウド型のエンタープライズ向けECプラットフォームでは、データやシステムを自社のデータセンターではなく、クラウド環境上で運用します。
実績のあるプロバイダーが提供するインフラを利用できるため、繁忙期のアクセス増加に合わせてリソースを拡張しやすく、高い柔軟性を確保できます。
一方で、インフラの運用や保守を担う技術チームが必要となるため、コストが大きくなる場合があります。
SaaS型
SaaS型のエンタープライズ向けECプラットフォームでは、ホスティングやセキュリティ対策、PCI DSS基準（クレジットカード業界のセキュリティ基準）への準拠、プラットフォームの保守、サイトの稼働率管理などをサービス提供者であるSaaSプロバイダーが担います。そのため、企業はインフラの運用や管理にかかる負担を軽減できます。
また、ストアのデザインやショッピングカートの設定、商品の追加、商品ページの作成などを管理画面上で直観的に行えます。一方で、バックエンドやコードレベルでのカスタマイズには制限があります。
ヘッドレスコマース
ヘッドレスコマースでは、フロントエンドとバックエンドを分離することで、デザインや顧客体験を柔軟にカスタマイズできます。そのため、デザインやUXの自由度を高めたい企業、変化の速い業界で事業を展開する企業、急速な事業拡大を予定している企業に適しています。また、バックエンドに影響を与えることなく、フロントエンドを変更できる点も特徴です。
一方で、ヘッドレスコマースを採用しても、パフォーマンスや拡張性の課題が自動的に解決することはありません。利用するシステムや機能が増えるほど、管理が複雑になり、安定した運用が難しくなる場合があります。
コンポーザブルコマース
コンポーザブルコマースは、必要な機能をコンポーネント単位で組み合わせ、複数のベンダーが提供する機能を柔軟に選択しながら、自社の要件に適したECプラットフォームを構築できるアーキテクチャです。
必要な機能をパッケージ化されたビジネス機能（PBC：Packaged Business Capabilities）として追加できるため、事業の成長やニーズに応じてシステムを柔軟に拡張できます。
また、コンポーザブルコマースは、ヘッドレスコマースと親和性が高く、ストアフロントやカート、チェックアウト、決済、検索、プロモーション、カタログなど、フロントエンドとバックエンドの両方の機能を自由に組み合わせることができます。
そのため、特定のベンダーや1つのシステムに依存せず、高い柔軟性と拡張性を実現できます。
エンタープライズ向けECプラットフォームの選び方
一般的なECプラットフォームでは、事業の成長に伴い、サイトの表示速度の低下やアクセス増加への対応などに課題が生じることがあります。こうした場合、エンタープライズ向けECプラットフォームへの移行を検討するタイミングです。
自社に適したプラットフォームは、企業規模や必要な機能、技術体制、将来的な成長計画によって異なります。エンタープライズ向けECプラットフォームを選ぶ際に確認したいポイントを以下に紹介します。
1. 現在のプラットフォームを評価する
エンタープライズ向けECプラットフォームを選ぶ際は、まず自社の要件や目標を整理することが重要です。
必要な機能や開発体制、予算などを踏まえて比較することで、自社に適したプラットフォームを選びやすくなります。また、必須機能とあると望ましい機能をSWOT分析で整理しておくことも有効です。
2. コストを見積もる
エンタープライズ向けECプラットフォームを選ぶ際は、利用料金だけでなく、導入や運用にかかる総コストを把握することが重要です。また、プラットフォームによって必要な機能や運用体制が異なるため、自社の目標や予算に合ったものを選ぶ必要があります。
特に、以下のようなコストを考慮する必要があります。
- 開発および導入費用：新しいECプラットフォームの構築や設定にかかる費用です。ヘッドレス構成を採用する場合は、開発コストが高額になることがあります。
- サイトデザイン費用：ストアのデザイン制作やUI/UXの最適化にかかる費用です。大規模ECでは、ブランドガイドラインへの対応や、多言語多デバイス向けのデザイン調整が必要となり、費用が増加する傾向があります。
- データ移行費用：既存システムから商品情報や顧客データを移行するための費用です。データの整備やマッピング、移行テストが必要になる場合は、作業が複雑化し、追加の工数が発生することがあります。
- 運用および保守費用：システム運用やセキュリティ対策、機能改善などに継続的に発生する費用です。障害対応やアップデート対応なども含まれ、長期的に発生するコストです。
- 総所有コスト（TCO）：導入費用や利用料、運用費用などを含めた中長期的な総費用を指します。短期的なコストだけでなく、将来的な運用負担も考慮することが重要です。
Shopify Plus（ショッピファイ・プラス）では、Shopify Plusパートナーによる導入支援を利用できるほか、Shopify Themes（ショッピファイ・テーマ）のテンプレートを活用してストアを構築できます。また、Shopifyの委託調査によると、Shopify Plusは競合プラットフォームと比較して、プラットフォームおよびECスタック全体のコストで平均23％の優位性があるとされています。
3. 外部システムとの連携機能とAPIを確認する
エンタープライズ向けECプラットフォームを選ぶ際は、必要なシステムやツールと連携できるかを確認することが重要です。APIとは、異なるシステムやアプリケーション同士をつなぎ、データをやり取りするための仕組みを指します。
EC運営では、ERPやCRM、マーケティングツールなど、さまざまなシステムとの連携が求められるため、安全で拡張性の高いAPIや連携機能の有無が重要な選定ポイントとなります。
Shopifyでは、企業や開発者が独自のアプリや拡張機能を構築できるほか、8,000以上のアプリを利用して機能を拡張できます。さらに、以下のような機能も提供されています。
- Shopify 管理画面：注文や商品、顧客情報などを一元管理できる管理画面
- Shopify Markets（ショッピファイ・マーケット）：複数の国や地域に向けた販売を管理できる機能
- Shopify Messaging（ショッピファイ・メッセージング）：メールマーケティング機能
- Shopify POS（ショッピファイ・ポス）：ECと実店舗の販売を統合できるPOS機能
- Shopify Flow（ショッピファイ・フロー）：業務プロセスを自動化し、運用負荷や人的ミスの削減を支援する機能
4. RFP（提案依頼書）を作成する
エンタープライズ向けECプラットフォームを選定する際は、RFP（提案依頼書）を作成し、必要な要件を整理することが重要です。RFPを作成することで、プラットフォーム移行の目的や要件を明確にし、候補となるベンダーを比較しやすくなります。
RFPには、以下のような項目を含めるとよいでしょう。
- 事業目標
- 運用コスト
- 必要な機能要件
- 販売チャネル
- プラットフォーム移行の目標
5. プラットフォーム移行戦略を策定する
エンタープライズ向けECプラットフォームを選定したら、移行に向けた戦略を策定します。移行戦略では、既存システムから新しいプラットフォームへ移行する際の方針やスケジュールを整理することが重要です。
また、移行前から移行後までの間、各工程で関わる関係者や部門の要件を事前に確認し、必要な権限や役割を明確にしておく必要があります。顧客データなどの機密情報を扱うため、適切なセキュリティ対策の検討も欠かせません。
移行計画を立てる際は、以下のような実行工程を整理しましょう。
- 新しいサイト構造の設計
- Webサイトデータの移行
- バックエンドの開発
- フロントエンドのカスタマイズ
- SEO対策の移行
- テストの実施
Shopifyがエンタープライズ向けECプラットフォームとして選ばれる理由
Shopifyは、大規模EC事業者まで対応できるオールインワン型のECプラットフォームです。高いパフォーマンスとカスタマイズ性を兼ね備え、サポート体制も整っています。
フルスタック対応
Shopifyは、フロントエンドからバックエンドまでを一体型で提供するフルスタック型のプラットフォームです。管理画面やチェックアウト、データ基盤などを統合的に活用しながら、テーマや機能設定を通じてストアを構築できます。また、Shopify Marketsを利用することで、複数の国や地域に向けた販売を一元管理できます。
主に以下のような機能があります。
- チェックアウト拡張機能：Shopifyストアの決済方法であるShop Pay（ショップペイ）と連携し、チェックアウトをカスタマイズできる機能
- B2B：B2B ECとD2Cの販売を単一のプラットフォームで管理できる機能
- Shopify Audiences（ショッピファイ・オーディエンス）：広告プラットフォーム向けのカスタムオーディエンスを生成し、新規顧客獲得コストの削減を支援する機能
- Shopify Checkout（ショッピファイ・チェックアウト）：決済方法や配送オプションを柔軟に設定でき、大規模なアクセスや取引量の増加にも対応する機能
コンポーザブル対応
Shopifyは、API連携やアプリ拡張を前提としたアーキテクチャを備えており、コンポーザブルコマースに対応しやすいプラットフォームです。ストアフロントやチェックアウト、カタログなどの機能を必要に応じて組み合わせることで、自社の要件に合わせたEC構成を柔軟に設計できます。また、APIやアプリを通じて外部システムやサードパーティ製ツールとも統合でき、拡張性の高いEC環境を構築できます。
ヘッドレス対応
Shopifyはヘッドレスコマースにも対応しており、フロントエンドとバックエンドを分離した構成を構築できます。Storefront API（ストアフロントAPI）を通じてコマース機能やデータにアクセスできるため、フロントエンドのデザインやユーザー体験を柔軟に設計できます。
主なソリューションとして、購入体験向けのAPIであるStorefront APIや、ヘッドレス構成の開発基盤となるHydrogen、そしてそのホスティング環境であるOxygen（英語）が提供されています。
エンタープライズ向けECプラットフォームを比較検討する方法
エンタープライズ向けECプラットフォームの選定は、事業規模や将来的な成長を見据えて慎重に進めることが重要です。プラットフォームを比較検討する際は、次のような方法が役立ちます。
- デモを依頼する：デモを通じて、機能や操作性、サポート体制などを確認できます。実際の利用イメージを把握しながら、自社の要件を満たしているか評価しましょう。
- 専門エージェンシーに相談する：ECサイトの構築や移行を支援しているエージェンシーに相談することで、自社に適したプラットフォームや移行方法についてアドバイスを得られます。
- 業界イベントに参加する：業界イベントでは、プラットフォーム提供企業や実際の利用企業から情報を収集できます。導入事例や活用方法を参考にしながら、自社に適したソリューションを検討しましょう。
同業他社で広く利用されているプラットフォームや、それぞれの強みを比較することも重要です。業界の事例を参考にしながら、自社の要件に合ったプラットフォームを選びましょう。
まとめ
エンタープライズ向けECプラットフォームは、高い拡張性やセキュリティ、外部システムとの連携機能を備え、事業成長を支える基盤となります。導入時は、必要な機能やコスト、運用体制、移行計画などを総合的に評価して選定しましょう。
Shopifyは、フルスタック構成に加えてヘッドレスコマースやコンポーザブルコマースにも対応可能なアーキテクチャを備えており、企業のニーズに応じた柔軟なEC環境を構築できます。プラットフォーム移行を検討している場合は、ECサイト移行の完全ガイドも参考にしながら、自社に最適な移行計画を立てましょう。
エンタープライズ向けECプラットフォームに関するよくある質問
エンタープライズ向けECプラットフォームの具体例は？
Shopify Plusは、エンタープライズ向けECプラットフォームの一つで高い拡張性とパフォーマンスを備えています。
Commerce Components（コマース・コンポーネンツ）by Shopifyはコンポーザブルスタックであり、ストアフロントやチェックアウトなどの機能を必要に応じて組み合わせ、 柔軟なEC環境を構築できます。
エンタープライズ向けECプラットフォームはどう選定する？
エンタープライズ向けECプラットフォームを選ぶ際は、ホスティングの選択肢やシステム連携、コスト、運用体制などを総合的に評価することが重要です。また、現在利用しているプラットフォームのSWOT分析を行い、自社の課題や要件を整理したうえで、候補となるソリューションを比較検討しましょう。プラットフォームを移行する場合、事前の移行計画も必要です。
